2017.03.05映像・動画制作の知識とメイキング
「デジタルサイネージ」とは、ディスプレイやプロジェクタを使って映像を表示する野外広告、つまり「電子看板」のひとつです。最近、あちこちで目にするようになりました。
デジタルサイネージ動画をどのように作り、どうのように活用すれば良いのか。
効果的なデジタルサイネージの使い方、ポイントは“設置場所”、“表示方法”、そして“コンテンツ”。これが押さえておくべきポイントです。
目次
デジタルサイネージにはどのような種類のコンテンツがあるのかをご存知ですか? コンテンツはサイネージの種類によって変わってきますが、大きく分けて3つの使用用途があります。
①広告として、サインとして設置されるサイネージ
②案内や検索などに使われる多機能タッチパネルデジタルサイネージ
③エンターテインメント用のインタラクティブデジタルサイネージ
まずは分かりやすい広告用のサイネージです。店頭に置かれているサインや、ポスターサイズのものから、大型ビジョンのものまで大きさも種類も様々です。店舗が提供するサービスやメニュー、価格などが表示されているのも、広告用のひとつです。
ポスターがデジタル化しただけ、という静止画タイプから、CMのような動画タイプ、そして、CGグラフィクスなど、様々な形態があります。
ニュース、地図、観光案内、天気、交通情報などの情報提供をするサイネージです。こちらのコンテンツの特徴は、情報更新が多いということ。ニュースや交通情報などは、常に最新の状態で提供されなければ意味をなしません。
多機能タッチパネル式で、欲しい情報を自分で探せるとても便利なサイネージです。空港、駅、観光案内所などで活用されています。
エンターテインメイントコンテンツは、集客や話題作りを目的として作られます。
①で紹介した広告として作られるコンテンツと良く似ていますが、プロジェクションマッピング、パブリックビューイング、AR(拡張現実)を使用したインタラクションなどは、最新技術を使って制作されるため、通常の広告との使い分けが必要です。
せっかくデジタルサイネージを制作しても、見てもらわなければ意味がありません。どんなコンテンツを作るのかということが最重要ポイントになります。
コンテンツ作りの際に意識すべきことは、“なぜ、デジタルサイネージを使うのか”という点です。
話題のツールだからという理由で流行に乗っただけでは、はっきり言って効果は出ません。まずは、デジタルサイネージを使う目的、そしてその用途を明確にしておくことが大切です。
販売促進のための商品紹介、ブランディング、コスト削減など、デジタルサイネージを導入する理由は様々です。目的を定めれば、自ずと用途が決まってきます。
広告を出しながら、情報提供もしたい! ときには、①で紹介した、“広告×情報提供”を組み合わせるという手法もあります。
デジタルサイネージのメリットは、「情報の更新が簡単であること」「不特定多数の人に伝えることができる」という点です。
反対にデメリットは、「情報を盛り込みすぎると伝わりづらい」「多機能すぎると使いにくい」ことがある点です。
メリットとデメリットが常に背中合わせになっています。多機能=便利と感じる人もいれば、使い方が複雑と感じる人もいます。
考えなければいけないのは、「不特定多数の人」がターゲットであるということです。
はじめて見る、はじめて触る不特定多数の人たちにどれだけ訴えかけることができるのか、これが重要なポイントになります。
【例】
→人通りの多い場所では、足を止めて眺めることよりも、チラ見してもらえるものを意識することが大切です。たくさんの文字情報や、よく見ないと分からない小さな画像を集めるのではなく、「ひと目で分かる」映像が効果的です。
→駅、空港、ショッピングモールや観光地などで見かけるタッチパネル式のサイネージは、情報を多く盛り込める便利な方法です。インバウンド対策としても注目を浴びています。しかし、情報が多過ぎて、欲しい情報を見つけられないというユーザーも少なくありません。スマホで手軽に調べることに慣れているユーザーに“便利”と感じさせるような作り方が必要になります。
→映画やゲームなどの新作紹介などで最近良く使われるサイネージです。SNSでの拡散が狙えるので、広告としての効果が期待できます。ただし、内容が魅力的でなければ話題にされません。それどころか、SNSでネガティブな評価が拡散してしまうこともあります。求められるのは、おもしろいコンテンツ作り! となるわけです。
話題の「デジタルサイネージ」の導入を検討中であれば、まずはその目的と用途を明確にするところから始めましょう。
ここをハッキリさせておくことで、効果的なコンテンツ制作をすることができます。デジタルサイネージの導入、コンテンツ制作にはコストがかかります。
コストを無駄にしないよう、明確にすべき点、その先の運用方法までしっかりと計画することをおすすめします。
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