2017.03.21映像・動画マーケティング
「動画広告を目にしない日はない!」と言っても過言ではないというくらい、年々動画広告市場は拡大している状況です。
動画広告はサービス、商品を提供する上で、また、事業や会社を認知してもらうために欠かせないものとなっています。
動画広告の必要性は分かった。でも、いざ配信するとなると、動画メディアをどこにするのかといった選択をしなければいけません。そのためにはそれぞれのメディアの特徴、メリット・デメリットを知っておく必要があります。
目次
考えなければいけないのは、動画広告の目的です。
どのようなターゲットを狙っているのかを考えるとことは重要なポイントのひとつです。
少し前までは、Facebookでの動画広告というのはそれほど活発ではありませんでした。それは、Facebookの配信面であるSNSタイムラインという性質に関わっています。
動画をゆっくりじっくり見せることを目的としているのであれば、Facebookを配信先として選ぶのは一度検討した方がよろしいですが、ターゲットの年齢、性別、嗜好、居住地など細かなターゲティング設定が可能なので、Webサイトへの集客手段としてはとても効果的なメディアです。
「いいね!」やシェアでの拡散効果はかなり期待ができるのも特徴のひとつです。
実際、広告用の動画を弊社に依頼されたクライアント様の中で、最も多い配信先メディアはFacebookです。”費用対効果が合う”という理由です。
「動画広告=YouTube」のイメージが定着しているという方も多いのではないでしょうか。
YouTubeで広告を配信するメリットとしては、幅広いターゲットを対象にできるということです。ユーザーの年齢層幅広く、1日当たりの再生回数は40億回以上と言われています。
それだけ多くのユーザーに届けることができるのに、配信にかかるコストが低いのも魅力です。
YouTubeは、
長期的に動画広告に取り組んでいきたい!
長い時間をかけてブランドの認知度アップを目指したい!
といった目的にぴったりのメディアです。
もちろん、デメリットもあります。「動画を視聴すること」を目的としているユーザーが多いため、「見る」だけで終わってしまうことが多いのです。自社サイトへの誘導、ターゲティング施策には不向きと言えるでしょう。
また、インフィード広告が嫌だ! というユーザーも多くいるため、嫌悪感を抱かれてしまうケースもないとは言えません。
Twitterでの動画広告はあまり印象にないという方も少なくないかもしれません。また、最近ではTwitter人気にかげりが…と感じている人もいるでしょう。
しかし、日本ではユーザー数は目立って減少することもなく、むしろ増加傾向にあるとも言われています。
Twitterは「つぶやく」という特性上、日常生活と相性が良いという特徴があります。
例えば、テレビを観て気になるモノ、話題が出て来ると、それに関してtweetするという使い方がユーザーが多くいます。
B to C向けの商品、お店、観光スポットなどの分野との相性は抜群なので、そのようなジャンルに関連する動画広告であれば、かなりの効果が期待できるでしょう。
配信するメディアが決まったら、次は実際に動画広告の制作に移ります。
動画広告は自分で作れるものなのか、制作会社に外注すべきなのか。決め手となるのは、予算、目的、納期などさまざまなポイントがあります。
Facebookであれば、ターゲットを細かく設定することが可能ですし、YouTubeであれば、“TrueView”という動画広告形式を使用することで、効果的なプロモーションをすることができます。
TVCMなどと比較すると、コストを低く抑えることができる上に、ピンポイントで届けたい人に届けることができるので、魅力ある広告であると言えます。
誰でも簡単に動画作成ができる時代です。スマホで簡単に撮影してアップすることも可能です。ただの「動画」であれば、その方法でも良いかもしれません。しかし、「動画広告」となれば話は別です。
企画、構成、撮影、編集、そして運用。プロ仕様の高機能機材を使用して、プロの技術で制作した「動画」は、結果を得られる「動画広告」として活躍してくれること間違いなしです。
依頼する会社によって広告の“出来”は変わってきます。
「動画広告」は「動画を作る」ことだけで終わってはいけません。動画制作以外に、マーケティング、プロモーション、分析といった基本要素が絡むのです。動画制作はできるけれど、それ以外は専門外という制作会社も少なくありません。
せっかく制作した動画は活用し結果を得なければ意味がありません。動画広告を制作する際には、制作会社がどこまでサービスを提供しているのかをきちんとチェックする必要があります。
「動画広告」は動画そのものの内容はもちろんのこと、配信先の選択、そして効果を得るための施策をハッキリとさせておくことが大切です。
実績や担当者の対応の仕方など、きちんとチェックするようにしましょう。
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